感染告知直後のご相談
感染告知後ケア
神戸のＮＧＯ職場への説明同伴も
エイズウィルス（ＨＩＶ）感染を告知された直後のケアを重視し、治療の相談などにあたる取組みを、感染者の支援活動を続けている神戸市のＮＧＯ「ＢＡＳＥ ＫＯＢＥ」が始めた。
告知直後は、ショックが自殺に結びつくケースもあり、特に支援が必要とされる。家族や勤務先に説明する際も同伴するなど、きめ細かいサポートが注目されそうだ。
ＨＩＶ検査を実施する神戸市の区役所など１０か所で今年４月から、感染が確認された際、同ＮＧＯのメールアドレスを記したカードを医師が手渡している。
感染者がメールを送ると１時間以内に返事をし、スタッフが電話や面談で相談に応じる。希望があれば以後の診察に立ち会うほか、家族や上司らにも説明する。
国内のＨＩＶの新規感染者は年々増え、０７年に初めて年間１０００人を突破した。０６年には大阪の保健所でＨＩＶの感性を告知された３０代の会社員の男性で、ショックで運転が散漫になり、帰宅途中に車を電柱に衝突させた。うつに陥って仕事を辞めたり家族関係が悪化して自殺を図ったケースもあった。通院などで職場に隠し通せないなどの問題もあるという。
繁内幸治代表（４７）は「感染リスクの高い人ほどエイズ検査を受けない傾向がある。行政も検査を呼びかける以上、感染者を支援する体制を整えるべきだ」と話す。
毎日新聞 2008年（平成20年)付け
